NEMの開発者が創る新たなプロジェクトC.A.Tコイン

こんにちは、ICOはQASHしか参加したことないくみちょーです。
今日はICOに関する話をしたいと思います。

ところで皆さんNEMって下がっていますね。(笑)

◇ネム/円(XEM/JPY)リアルタイムチャート

日本にはNEMのファン、ネムラ―が多いというのにこれは悲惨なことです。
全てはコインチェックのハッキング事件のせいでしょうか。

いえ、NEMの需給が極端に悪いのは買い手が少ないからなのです。
なぜ、買い手が少ないのか、NEMのカタパルト(アップデート)で爆上げするのではないか。。

いや、それはもう昨年の話です。今ではNEMより良いブロックチェーン技術はたくさんあり、さらにはNEMの開発者は内部で分裂してしまっているようです。6月にカタパルトが行われなかった理由も頷けます。

そんなNEMの開発者のひとりが関わっているプロジェクト、C.A.Tというものがあります。
前置きが長くなってしまいましたが、今回はCTAプロジェクトのICOに関するお話をしたいと思います。

  1. 概要
  2. 具体的な応用例
  3. スペック
  4. ICO
  5. ロードマップ
  6. まとめ

1.CATの概要

CATとは、クロスチェーン技術が使えるプラットフォームの構築とブロックチェーン技術とIoT、AI、VRなどの先端技術が相互乗り入れをする基盤インフラの構築を行うプロジェクトです。

早速、何のことだか分からないですね(笑)

・クロスチェーン技術

ビットコインとイーサリアムなどの異なるブロックチェーンを繋ぐ技術です。通常、ビットコインからイーサリアムに両替するには、取引所を介するしか方法がありません。ビットコインを買いたい人とイーサリアムを売りたい人の需要がマッチしないといけないのです。

しかし、クロスチェーン取引が実現すれば、仮想通貨取引所を経由することなく直接交換できるようになります。
こうなると取引所のセキュリティリスクや手数料、送金コストの削減に繋がるのです。
ちなみに、クロスチェーン技術の開発にはCOSMOSというプロジェクトがありますが、実現には至っていません。

CATの使命は、最も信頼性の高いブロックチェーンの機能を1つのプラットフォームまたはハブに統合して、そこであらゆるブロックチェーン(ビットコイン、イーサリアムなど)の橋渡し、接続ができるようにすることです。

・先端技術の基盤インフラ

もうひとつの使命として、新技術(IoT、AI、VR)や産業につなげ、ブロックチェーンと現代のニーズや需要とのギャップを埋められるように、暗号通貨の使用を拡大することがあります。

例えば、IoTはモノとインターネットを繋いでいますが、これをCATのブロックチェーン技術を利用して、正しく早くエコにしようというのです。

筆者も専門ではないですが、ブロックチェーン技術の強みはやはりセキュリティの高さと情報の正しさでしょう。そういった意味では、新技術でのデータ管理などでCATブロックチェーンが使われるのではないでしょうか。

2.具体的な応用例

いったいCATで世の中の何が変わるんだろうと思いますよね。

ビットコインは海外送金、銀行を持たない人の資産管理を劇的に変えました。では、CATはどうでしょうか。

1つは取引所を介さない売買が可能になることですよね。これは分かり易いでしょう。

もうひとつの先端技術とのリンクは『スマホでの充電』があるそうです。非接触型ワイヤレス充電といって、ケーブルに繋がなくても、充電端末に置かなくても充電が可能になる技術があります。スマホにCATチップを搭載しておけば、ブロックチェーンで管理、決済ができるそうです。※スマートコントラクトなので、全自動で充電から決済まで可能。

出所:CAT

3.CATのスペック

では、ここでCATのスペックについて見ていきましょう。

NEMの開発者が創っているだけあって、エコで速くてスケーラビリティ問題はないことが分かります。

カテゴリー Bitcoin Ethereum CAT
費用対効果
(取引手数料)
トランザクション速度
スマートコントラクトと分散アプリケーションの仕様
アクセシビリティ
スケーラビリティ

コンセンサスアルゴリズムはPOI(proof of importance)を採用。
トランザクションの目標値は7,000回/秒となっています。

4.ICO

そんなCATのICOは記事執筆時点ではプレセールが終了し、クラウドセールが開始されています。

トークン CATトークン
ティッカーシンボル CAT
発行量 800億CAT
ICOでの販売量 240億CAT
払い込み方法 BTC、ETH
ソフトキャップ 132億円
ハードキャップ 220億円
購入前提 ホワイトリスト登録、KYC登録
プレセール期間 2018/5/10~6/30
プレセール価格 1CTA=0.2米ドル
最小購入量 5000CAT=1000米ドル相当(約10万円)
最大購入量 無し
クラウドセール期間 2018/7/1~7/31
販売価格 1CTA=0.3米ドル
最小購入量 不明
最大購入量 無し

最小購入金額は激安とまではいきませんが、小型株程度ですので、けして参加のハードルが高いわけではなさそうですね。

それに、妙なTwitterやLINE@での販売が行われていないところも安心です。
運営に関わっている人に聞いたところ、ブランドイメージ保護が目的でSNSでの拡散は行わないようにしているそうです。

使用用途

CATトークンの収益金使用用途です。

珍しいことに近年のICOではよく見られる「マーケット費用」と呼ばれる、買い支え資金が0になっています。

マーケティング費用が20%と通常の10%前後よりも多いのは、その為ではないでしょうか。

メンバー

Kim Tae Won(キム・テウォン)CATのCEOで創立者

1940.1.30 韓国、昌原市に生まれる
1961 米国に移住、米国陸軍の工学部で学ぶ
1968 中佐になる(エンジニア・レベルに相当)
引退時、「ミスター・メインフレーム」と尊称を授けられる
ユニシス社(以前のUnivys社)に入社
1969 日本を拠点に、韓国、ベトナム、タイ、フィリピンの米軍施設のシステム修理担当
1983 ユニシス株式会社を辞職、ホサナコンピュータ&IMIコムを設立
1990 NTT回線を使用したインターネット電話事業を開始
1996 沖縄でインターネットプロバイダ事業開始

Chen Xiang 陳 翔 CTO創設者

ブロックチェーンエンジニア

NEMのスタートアップメンバー。

現在、暗号通貨のマイニングの技術開発に携わっている。

個人のセキュリティのためプロフィールは非公開。

 

 

 

中島睦男 チーフアドバイザー

1982-1989 筑波大学大学院卒業後、日本IBMに入社しデータセンターでシステムエンジニアリングや各種アプリケーションの開発を担当

1989-1999 当時の日本最大の証券会社のひとつ、山一證券株式会社で財務部長を務める

2000- ニシンドウ株式会社のCEOや学校のサプライヤー、高圧機器の小売店、太陽光発電所の管理、ホテルのマネージャーなど様々な職についている

Van der Most(バン・デル・モースト)マーケティングアドバイザー

ロンドンで金融工学を学び、現在は財務および運営分野で15年以上の経験を有する。

2014年以来、暗号通貨トレーダーの一人として、自己や友人、多くの他のユーザーにとって最適のプラットフォームとは何かを考え続けてきた。

収益性を高めソリューションを提供するために、力強く柔軟な戦略的思考を推進することに重点を置いている。

 

その他

Alexander Paramonov(アレキサンダー・パラモノフ)芸術顧問
Franzoni Alessando(フランソワ・アレッサンド) 投資顧問
Robinson George(ロビンソン・ジョージ) フィンテック顧問

5.ロードマップ

2014年4月~:C.A.Tプロジェクト開始
2016年4~12月:CATプラットフォームの構築
2017年1~4月:CATプラットフォームのテスト実施
2018年5~8月:ICO
5月10日~6月30日:プレICO実施
7月1日~31日ICO実施
2018年7~8月:CATトークン配布。CATプラットフォームへの独自クロスチェーン技術の実装
2018年9月以降:上場
2019年1月以降:CATプラットフォームの本格稼働開始

6.まとめ

CATのやろうとしていること、スペック、ICOに関してはざっくりお分かりになったと思います。

筆者の視点はただ1点で、NEMのスタートアップメンバーがいるということに他なりません。

やはり当時としては、POWで大量の電力を消費するビットコインのブロックチェーンに対してNEMは1000分の1以下のエコシステムで尚且つ早い優秀なブロックチェーンでした。

それを凌ぐブロックチェーンを生み出そうとしていることは、やはりワクワクしますし世の仮名を変えてくれるんじゃないかという期待が掛かります。

投資は自己責任ですが、興味がある方はICOに参加してみて下さいね。

CAT(キャット)プロジェクト公式サイトから。↓

(Visited 277 times, 40 visits today)

この記事を書いた人

くみちょー
くみちょー
FX歴2009年~、株歴2015年~。その他、CFD、商品、オプション、仮想通貨まで幅広く取引しています。金融メディア勤務で数多くの個人投資家ネットワークに参加。機関投資家から億トレまで、多くの投資家から得た知識を展開していきます。