ゴールデンウイーク明けからのビットコイン(BTC)の軟調な値動きは、ビットコイン先物の期日が原因であるのではと米調査会社ファンドストラッドの調査責任者トーマス・リー氏が明らかにした。
出所:Bitcoin Futures Fueling ‘Gut-Wrenching’ Declines, Tom Lee Says
6月に入り85万円の高値から68万円まで17万円(20%)も下落したビットコイン。リー氏はこの下落要因は先物の期日が原因だと指摘した。
「ビットコインの価格は、CBOEの先物期限の前に大きく変動している。」
同氏によると、先物期日が切れる前の10日間でビットコインは平均で18%下落する。しかし、6日後には回復する傾向があったという。
もし先物のトレーダーがビットコインの現物を買ってヘッジで先物を売っている場合、先物の期日が近づくにつれてビットコインを目標値である売買高加重平均価格(VWAP)で大量に売却し価格を下落されるのはあり得る話と指摘。しかし先物期日間近になるとトレーダーは、保有するビットコインを一気に全て売却してビットコイン価格を下げる。そうすることで、先物の売りポジションを大きくプラスにすることができるという。
また、最近の仮想通貨への資金流入が少ないことも懸念材料として挙げた。2018年はICOやマイナーへの報酬など「供給が多くなった」にも関わらず、大口機関投資家の参入などについて「進捗が遅い」と指摘している。
2月のG20 で規制する方向が発表されてから、その内容が決まるのは7月。それまでは機関投資家や関連企業はもちろんETFなどの商品の話も表立って出ることは難しそうです。
ただ、日本ではSBIグループがようやくサービスをスタート。日本の仮想通貨市場を冷え込ませたコインチェックも7月にはサービス開始となる方向のようだ。
さらに7月11日には歴史上最大の仮想通貨のイベント「Blockchain World Conference」が開催されます。
そういったことを考えると、6月末あたりから仮想通貨の価格はまた上昇に転じるのではないでしょうか。
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この記事を書いた人
- FX歴2009年~、株歴2015年~。その他、CFD、商品、オプション、仮想通貨まで幅広く取引しています。金融メディア勤務で数多くの個人投資家ネットワークに参加。機関投資家から億トレまで、多くの投資家から得た知識を展開していきます。
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